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「毎月の保険料が高い気がするけど、削っていいのかわからない」「そもそも何に入ればいいか、誰も教えてくれなかった」——かめきちも30代半ばまでそう思っていました。
実際に38歳のタイミングで保険を全部見直したところ、月1万2,000円の保険料が月4,800円まで下がりました。年間で約8万6,000円の節約です。しかも保障の質は落ちていません。
この記事では「サラリーマンに本当に必要な保険」を整理し、見直しの具体的な手順をお伝えします。
まず知っておくべき「公的保障」の厚さ
会社員が見落としがちなのが、社会保険（公的保障）がかなり充実しているという事実です。民間保険を考える前に、まずここを把握することが大前提です。
① 傷病手当金（病気・ケガで働けなくなったとき）
会社員が病気やケガで4日以上休んだ場合、最大1年6ヶ月間、給与の約3分の2が支給されます。月給30万円なら月20万円程度もらえる計算です。これを知らずに「入院保障が手厚い保険」に月1万円払っている人が非常に多い。
② 高額療養費制度（医療費が高額になったとき）
どんなに医療費がかかっても、1ヶ月の自己負担額に上限があります。年収約370〜770万円のサラリーマンであれば、ひと月あたりおよそ8〜9万円が上限です。100万円の手術を受けても、自己負担は9万円程度で済みます。
③ 付加給付（大企業の組合健保にある追加の手厚い保障）
高額療養費制度よりさらに手厚い保障が受けられる制度が「付加給付」です。大企業の組合健保（健康保険組合）に加入している方限定で、自己負担の上限がさらに下がります。
たとえば月の医療費が50万円かかった場合、通常の高額療養費制度では自己負担が約8〜9万円ですが、付加給付があると1〜3万円程度まで下がるケースもあります。これを知っていると「厚い医療保険は本当に必要か？」という判断が大きく変わります。
💡 自分が付加給付の対象かどうかの確認方法
①健康保険証を確認する：「○○健康保険組合」と書かれていれば組合健保 → 付加給付がある可能性が高い
②「全国健康保険協会（協会けんぽ）」と書かれていれば付加給付はなし
③詳しくは会社の総務・人事部門に「付加給付はありますか？」と聞くか、自社の健康保険組合のウェブサイトで「付加給付」を検索してください
④ 遺族厚生年金（亡くなったとき）
会社員が亡くなった場合、残された家族に遺族厚生年金が終身で支給されます。「死んだら家族が路頭に迷う」という不安で高額な死亡保険に入っている方もいますが、公的年金でかなりカバーされています。
💡 ポイント：公的保障を把握した上で「足りない部分だけ」民間保険で補うのが正解です。丸ごと民間に頼ると保険料が膨らみます。
サラリーマンに本当に必要な保険は3つだけ
かめきちが見直しの結果たどり着いた結論は「必要な保険は3種類だけ」です。
① 死亡保険（子どもが小さいうちだけ）
子どもが小学生のうちは、万一のときの生活費・教育費として死亡保険が必要です。ただし「掛け捨ての定期保険」で十分。保険料が安く、子どもが独立したら解約できます。終身保険や養老保険は保険料が高いわりに保障が薄く、かめきちは見直しで解約しました。
目安：月2,000〜3,000円で3,000万円程度の保障が得られます。
② 医療保険（入院・手術への備え）
高額療養費制度でカバーされない「差額ベッド代・食事代・交通費」などに備えるために、シンプルな医療保険は持っておくと安心です。ただし特約を付けすぎると保険料が跳ね上がります。「入院日額5,000円・手術給付あり」のシンプルプランで月1,500〜2,500円程度が目安です。
③ がん保険（公的保障で補えない治療費のため）
がんは治療が長期化しやすく、先進医療（保険適用外）を使うと数十〜数百万円かかることがあります。高額療養費制度でも完全にはカバーできないため、がん保険は持っておく価値があります。月2,000〜3,000円程度で加入できます。
💡 合計の目安：定期死亡保険＋医療保険＋がん保険で月5,000〜8,000円程度。それ以上払っているなら見直しの余地があります。
見直しで不要になりやすい保険3つ
- 学資保険：返戻率が低く、新NISAで運用するほうがお得なケースが多い。かめきちも解約してNISAに切り替えました
- 貯蓄型・終身保険：「保険＋貯蓄」の一石二鳥に見えるが、どちらも中途半端になりがち。保険は掛け捨て・貯蓄はNISAで分けるほうがシンプルで効率的
- 収入保障保険の過剰加入：傷病手当金があるため、民間の就業不能保険を厚めに入っている場合は減額できることが多い
保険見直しの進め方【3ステップ】
ステップ1：今入っている保険をすべて書き出す
保険証券をかき集めて「保険名・月額保険料・保障内容・満期」を一覧表にします。かめきちが書き出したら、知らないうちに7つも入っていました。まず現状把握が最初の一歩です。
ステップ2：公的保障と比較して「本当に必要か」判断する
傷病手当金・高額療養費・遺族厚生年金でどこまでカバーされるかを確認し、重複している保障を洗い出します。ここが一番難しいステップです。
ステップ3：無料のFP（ファイナンシャルプランナー）に相談する
保険の判断は複雑なため、かめきちは無料のFP相談サービスを使いました。お金のプロが家族構成・年収・ライフプランをもとに最適な保障を提案してくれます。費用はかかりません（保険会社からの紹介料で運営されているため）。
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⚠️ 保険見直しの注意点・デメリット
- 解約返戻金が戻ってこないケースがある：掛け捨て保険は解約しても返金なし。貯蓄型は途中解約すると元本割れすることも。タイミングを見極めて
- 再加入時に健康状態の審査がある：いったん解約すると、病気になってから再加入しようとしても断られる場合があります。「やっぱり必要だった」とならないよう慎重に
- FP相談は保険の売り込みになる場合も：無料FP相談は仕組み上、保険を勧める傾向があります。「今日決めない」という姿勢で話を聞き、持ち帰って比較判断しましょう
- 会社の団体保険を忘れずチェック：会社経由で加入できる団体保険は一般より割安なことが多い。人事・総務に確認してみてください
❓ よくある質問
Q. 保険は何歳で見直すのがベストですか？
A. 結婚・出産・子どもの独立・定年など「ライフステージが変わるタイミング」が見直しの好機です。特に30〜40代は保障の必要性が最も高い時期なので、一度も見直したことがない方はすぐ動くことをおすすめします。かめきちは38歳で初めて本格的に見直しました。
Q. 保険を全部解約してもいいですか？
A. 独身・子なし・貯蓄が十分にある方であれば最低限でも問題ないケースがあります。ただし子育て中は死亡保険だけは残しておくことを強くすすめます。万が一のときに家族を守れるのは保険だけです。
Q. 無料FP相談は本当に無料ですか？
A. 相談者が費用を払う必要はありません。FPが保険を紹介・契約に至った場合に保険会社から紹介料が支払われる仕組みです。ただし「相談したから必ず入らなければならない」ということはなく、断ることも完全に自由です。
まとめ
保険の見直しポイントをまとめます。
- 会社員は公的保障（傷病手当金・高額療養費・遺族年金）が充実している
- 必要な民間保険は「定期死亡保険・医療保険・がん保険」の3つだけ
- 月の保険料合計が8,000円を超えているなら見直しの余地あり
- 学資保険・貯蓄型保険は解約してNISAに切り替えるほうが効率的なケースが多い
- 判断に迷ったら無料FP相談を活用する
保険料の見直しは一度やれば毎月ずっと節約が続く「固定費削減」の王道です。ぜひこの機会に動いてみてください。
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